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人生で最大の買い物はマイホームといえます。マイホームの購入や建築の費用は数千万円と多額で、一般的には住宅ローンなどを利用するケースが多いでしょう。ただし、ローンの返済は長期間におよぶため、頭金などの住宅資金をいくら用意できるかが、ライフプランを考慮する上で重要なポイントになってきます。　

マイホームの取得を計画するにあたり、まず最初に考えなければならないのが、取得のためにどれくらいの費用が必要かを知ることです。
多くの場合は、費用の大部分を住宅ローンに頼ることになりますが、ローンを利用したとしても頭金や不動産会社への仲介手数料など購入時のための住宅資金を用意する必要があります。
一般的には物件価格は年収の５倍以内、頭金と諸経費は物件価格の３０％以上、ローン返済額は年収の２５％以内といわれています。実際には親からの援助や今後の賃金の伸びなどにより、人それぞれですが、大まかな目安にしましょう。
最近では頭金が物件価格の１０％程度でも購入できるケースも見受けられます。頭金が少なければ、それだけ月々のローン返済額が重くなったり返済期間が長期におよぶことになり、経済的にも心理的にも負担になります。
頭金などの住宅資金をできるだけ用意し、先を考えてローンを組むことが鉄則といえます。
また、すでにローンを組んでいる人は、元金の一部を予定より早く返済する繰上げ返済という方法があります。返済期間が短縮され今後の負担軽減につながります。
なお、マイホーム取得に伴う引っ越しや家具購入の費用、マンションの場合は管理費・修繕積立金も住宅資金に見込んでおきましょう。

住宅資金の準備は、確実性の高い貯蓄型の金融商品で運用するのがベスト。次にマイホーム取得優遇措置のある商品をご紹介します。
●住宅債券（つみたてくん）
住宅金融支援機構(旧住宅金融公庫)が発行する積み立てプランです。１回当たりの積立金額は、６０万円、４０万円、２０万円（金融情勢の変動による額の変更あり）から選びます。積立期間は最長５年間（１１回）ですが、３年（７回）以上積み立てれば公庫融資を受ける際に基本融資に加え割増融資が利用できます。
●財形住宅貯蓄
会社で財形制度を行っている場合、５５歳未満なら「財形住宅貯蓄」が利用できます。原則５年以上、事業主を通じて給与天引きで定期的に積み立てます。マイホーム取得で引き出す場合、貯蓄型商品は元利合計で、保険型商品は払込保険料累積額で、それぞれ５５０万円まで非課税になります。
●住宅積立貯金
日本郵政の「住宅積立貯金」は、５,０００円以上１,０００円単位で総額５０万円まで積み立てられます。１年以上５年以内で積み立ての設定ができます。積み立て終了後は日本郵政の斡旋により、マイホーム取得の場合は、住宅金融支援機構から基本融資に加え最高２７５万円の割増融資が受けられます。